3つの償却方法

方法 計算式 特徴
定額法 （取得原価−残存価額）÷耐用年数 毎期一定額
200%定率法 期首帳簿価額 × 償却率 初期に大きく、逓減していく
生産高比例法 （取得原価−残存価額）× 当期利用量/総利用可能量 車両・鉱山など利用量に比例

200%定率法の「200%」とは

償却率は定額法の償却率の2倍という意味です。

例: 耐用年数5年 → 定額法率 0.2 → 定率法率 0.4

  • 取得原価 ¥1,000,000 の初年度: 1,000,000 × 0.4 = ¥400,000
  • 2年目: 帳簿価額 600,000 × 0.4 = ¥240,000

「取得原価に毎年0.4を掛ける」のではなく、期首帳簿価額（未償却残高）に掛ける—— ここが計算ミスの最頻ポイントです。

生産高比例法

例: 車両 ¥2,000,000（残存価額ゼロ）、総走行可能距離 10万km、当期走行 2万km → 2,000,000 × 2万/10万 = ¥400,000

時の経過ではなく利用度で費用配分する方法で、適用できるのは総利用量が 物理的に確定できる資産（車両・航空機・鉱業用設備）に限られます。

忘れがちな論点

  • 期中取得は月割り（取得月から決算月まで）。定率法でも月割りします
  • 無形固定資産（ソフトウェア・のれん）は残存価額ゼロ・定額法・直接法。 累計額勘定を使わず、資産を直接減らします
  • 決算整理で減価償却した直後に売却・除却する問題では、当期分の償却費を 月割り計上してから帳簿価額を計算します

学習のポイント

第1問の仕訳でも第3問の決算でも、償却方法の指定を読み違えると芋づる式に失点します。 「定率法＝帳簿価額×率」「月割り」「無形は直接法」の3点を演習で体に入れましょう。