簿記2級 標準原価計算の差異分析をわかりやすく解説（価格差異・数量差異・予算差異・操業度差異）

差異分析の全体像

標準原価計算では、あるべき原価（標準）と実際発生額の差を要因別に分解します。

材料費・労務費 — 公式は同じ構造

• 価格差異 ＝（標準単価 − 実際単価）× 実際消費量
• 数量差異 ＝（標準消費量 − 実際消費量）× 標準単価

覚え方は「単価の差には実際量、量の差には標準単価」。 掛け合わせる相手を逆にした選択肢が毎回のように出ます。 賃率差異・時間差異は、単価→賃率、消費量→作業時間に読み替えるだけで同じ公式です。

計算結果がマイナス（実際が標準を上回る）なら借方差異（不利差異）、 プラスなら貸方差異（有利差異）です。

製造間接費 — 公式法変動予算

例: 変動費率 200円/h、月間固定費予算 ¥300,000、基準操業度 1,000h、 実際操業度 900h、実際発生額 ¥500,000

• 予算差異 ＝ 予算許容額 − 実際発生額 予算許容額 ＝ 200×900＋300,000 ＝ 480,000 → 480,000−500,000 ＝ 20,000 不利
• 操業度差異 ＝ 固定費率 ×（実際操業度 − 基準操業度） ＝ 300×(900−1,000) ＝ 30,000 不利

予算差異は「使いすぎ」、操業度差異は「設備を予定ほど使わなかったことによる 固定費の配賦不足」を意味します。シュラッター図（縦軸に金額・横軸に操業度）を 描けるようにすると、公式を忘れても図から復元できます。

学習のポイント

第5問は差異分析の公式当てはめで12点が取れる、2級で最も費用対効果の高い分野です。 「単価差×実際量／量差×標準単価」「予算許容額の計算」の2点を、 原価計算分野のドリルで数値を変えて反復しましょう。