部門別原価計算は「製造間接費を部門に集め（第1次集計）、補助部門費を製造部門へ移し（第2次集計）、製造部門ごとの配賦率で製品へ配賦する」という3段の計算です。 試験の中心は第2次集計で、直接配賦法なら「分母から補助部門を外す」、相互配賦法（簡便法）なら「1回目は他の補助部門にも配り、2回目は製造部門だけに配る」の2点を押さえれば解けます。 以下、考え方を確認してから、1つの例題を第1次集計から仕訳まで通して解きます。
なぜ部門別に集計するのか
工場全体でひとつの配賦率を使うより、部門ごとに配賦率を分けた方が製品原価が正確になるからです。 機械を多く使う切削部門は機械時間、人手が中心の組立部門は直接作業時間で配賦する、というように、部門ごとに原価の発生と結びつきの強い基準を選べます。
部門は、製品の加工を直接行う製造部門（切削部門、組立部門など）と、製造部門にサービスを提供する補助部門（動力部門、修繕部門、工場事務部門など）の2種類に分かれます。
補助部門は製品を直接加工しないので、補助部門に集まった費用は、いったん製造部門へ移してからでないと製品に配賦できません。これが第2次集計が必要な理由です。
計算の流れ
- 第1次集計: 製造間接費を各部門へ集める
- 第2次集計: 補助部門費を製造部門へ配賦する。ここが試験の中心です
- 製品への配賦: 製造部門費を、部門ごとの配賦率で製品（仕掛品）へ配賦する
第1次集計で扱う費用は2種類です。どの部門で発生したか分かる部門個別費は、その部門に賦課（直課）します。建物の減価償却費のように複数の部門に共通して発生する部門共通費は、床面積や従業員数などの基準で配賦します。
第1次集計と第2次集計は、部門別配賦表という表の上で行います。答案用紙にこの表が印刷されていて、空欄を埋める形で出題されることが多いです。
例題：第1次集計
切削部門・組立部門（製造部門）と、動力部門・修繕部門（補助部門）がある工場で、当月の製造間接費は次のとおりでした。
| 費目 | 合計 | 切削部門 | 組立部門 | 動力部門 | 修繕部門 |
|---|---|---|---|---|---|
| 部門個別費 | 880,000 | 420,000 | 300,000 | 98,000 | 62,000 |
| 建物減価償却費（部門共通費） | 200,000 | ? | ? | ? | ? |
| 福利厚生費（部門共通費） | 120,000 | ? | ? | ? | ? |
部門共通費の配賦基準は次のとおりです。
| 配賦基準 | 切削部門 | 組立部門 | 動力部門 | 修繕部門 | 合計 |
|---|---|---|---|---|---|
| 床面積（㎡） | 400 | 300 | 200 | 100 | 1,000 |
| 従業員数（人） | 20 | 30 | 6 | 4 | 60 |
建物減価償却費は1㎡あたり200,000÷1,000＝¥200、福利厚生費は1人あたり120,000÷60＝¥2,000です。
| 部門 | 個別費 | 減価償却費 | 福利厚生費 | 部門費合計 |
|---|---|---|---|---|
| 切削部門 | 420,000 | 80,000 | 40,000 | 540,000 |
| 組立部門 | 300,000 | 60,000 | 60,000 | 420,000 |
| 動力部門 | 98,000 | 40,000 | 12,000 | 150,000 |
| 修繕部門 | 62,000 | 20,000 | 8,000 | 90,000 |
| 合計 | 880,000 | 200,000 | 120,000 | 1,200,000 |
合計の1,200,000が製造間接費の総額と一致することを必ず確かめます。ここがずれていると、後の計算がすべてずれます。
例題：第2次集計（直接配賦法）
補助部門のサービス提供量は次のとおりです。
| 用役の提供先 | 切削部門 | 組立部門 | 動力部門 | 修繕部門 |
|---|---|---|---|---|
| 動力部門（kWh） | 6,000 | 4,000 | － | 2,000 |
| 修繕部門（修繕時間） | 200 | 300 | 100 | － |
直接配賦法は、補助部門どうしのサービスのやりとりを無視し、製造部門への提供分だけで配賦します。
- 動力部門費：150,000 × 6,000/(6,000＋4,000) ＝ 切削¥90,000、組立¥60,000
- 修繕部門費：90,000 × 200/(200＋300) ＝ 切削¥36,000、組立¥54,000
分母に修繕部門の2,000kWhや動力部門の100時間を含めないのがポイントです。 動力部門費を「150,000×6,000/12,000＝75,000」としてしまうのが最も多いミスです。
| 部門 | 第1次集計 | 動力部門費 | 修繕部門費 | 製造部門費 |
|---|---|---|---|---|
| 切削部門 | 540,000 | 90,000 | 36,000 | 666,000 |
| 組立部門 | 420,000 | 60,000 | 54,000 | 534,000 |
666,000＋534,000＝1,200,000で、第1次集計の合計と一致します。補助部門費は製造部門へ移っただけなので、総額は変わりません。
例題：第2次集計（相互配賦法・簡便法）
相互配賦法（簡便法）は、補助部門間のやりとりを1回だけ反映する方法です。 第1次配賦では、補助部門費を他の補助部門も含めて用役の提供割合で配賦します。第2次配賦では、第1次配賦で他の補助部門から受け取った額を、今度は製造部門だけに配賦します。第2次配賦は直接配賦法と同じ計算です。
同じ数字で解きます。
第1次配賦
- 動力部門費150,000を12,000kWhで割ると1kWhあたり¥12.5 → 切削75,000、組立50,000、修繕25,000
- 修繕部門費90,000を600時間で割ると1時間あたり¥150 → 切削30,000、組立45,000、動力15,000
第2次配賦
動力部門が修繕部門から受け取った15,000は、製造部門への提供量6,000：4,000で切削9,000、組立6,000に分けます。修繕部門が動力部門から受け取った25,000は、200：300で切削10,000、組立15,000です。
| 部門 | 第1次集計 | 第1次配賦 | 第2次配賦 | 製造部門費 |
|---|---|---|---|---|
| 切削部門 | 540,000 | 75,000＋30,000 | 9,000＋10,000 | 664,000 |
| 組立部門 | 420,000 | 50,000＋45,000 | 6,000＋15,000 | 536,000 |
664,000＋536,000＝1,200,000で、こちらも総額は一致します。 直接配賦法（切削666,000）とは結果が2,000だけ違います。方法によって配賦額は変わるので、試験では「直接配賦法による」「相互配賦法（簡便法）による」という指示を必ず確認してください。
第2次配賦の分母にも補助部門を入れないことに注意します。第2次配賦で受け取った額を、さらに別の補助部門へ配る必要はありません。
部門費の仕訳
部門別計算を勘定で記録する場合は、部門ごとに「切削部門費」などの勘定を使います。直接配賦法の例題で書くと次のとおりです。
第1次集計（製造間接費を各部門へ）
| 借方 | 金額 | 貸方 | 金額 |
|---|---|---|---|
| 切削部門費 | 540,000 | 製造間接費 | 1,200,000 |
| 組立部門費 | 420,000 | ||
| 動力部門費 | 150,000 | ||
| 修繕部門費 | 90,000 |
第2次集計（補助部門費を製造部門へ）
| 借方 | 金額 | 貸方 | 金額 |
|---|---|---|---|
| 切削部門費 | 126,000 | 動力部門費 | 150,000 |
| 組立部門費 | 114,000 | 修繕部門費 | 90,000 |
切削部門費の126,000は動力90,000＋修繕36,000、組立部門費の114,000は動力60,000＋修繕54,000です。この仕訳で動力部門費と修繕部門費の残高はゼロになります。
予定配賦と実際配賦
製造部門費を製品へ配賦するとき、実際の部門費が月末まで確定しないため、2級では予定配賦率を使う出題が中心です。
予定配賦率は「製造部門費の予算額 ÷ 予定配賦基準量」で求め、予定配賦額は「予定配賦率 × 実際配賦基準量」で計算します。 予算額は、第1次集計と第2次集計を予算の数字で行って求めます（予算部門別配賦表）。補助部門費を製造部門へ配る手順は、実際の計算と同じです。
例：切削部門の予定配賦率が機械時間1時間あたり¥1,300、当月の実際機械時間が520時間なら、予定配賦額は1,300×520＝676,000です。
| 借方 | 金額 | 貸方 | 金額 |
|---|---|---|---|
| 仕掛品 | 676,000 | 切削部門費 | 676,000 |
実際の切削部門費は666,000（直接配賦法）なので、予定配賦額のほうが10,000多く配賦されています。この差は製造部門費配賦差異へ振り替えます。予定が実際を上回ったので有利差異（貸方差異）です。
| 借方 | 金額 | 貸方 | 金額 |
|---|---|---|---|
| 切削部門費 | 10,000 | 製造部門費配賦差異 | 10,000 |
予定配賦額が実際より少なければ、逆に借方に製造部門費配賦差異が出る不利差異（借方差異）になります。差異の考え方は製造間接費の予定配賦と同じです。
単一基準と複数基準
ここまでの例題は、補助部門費をまとめて1つの基準（実際の用役消費量）で配賦しました。これを単一基準配賦法といいます。
これに対して、補助部門費を変動費と固定費に分け、変動費は実際の消費量で、固定費は各部門が予定した消費能力の割合で配賦する方法を複数基準配賦法といいます。固定費は設備の大きさに応じて発生するので、各部門が「使う予定で用意させた量」に応じて負担させる、という考え方です。
なお、日本商工会議所の出題区分表では、複数基準配賦法と階梯式配賦法は1級の範囲です。2級では、問題に特段の指示がなければ単一基準で、直接配賦法か相互配賦法（簡便法）を使って解けば足ります。
よくある間違い
- 直接配賦法で、分母に補助部門への提供量を入れてしまう
- 相互配賦法の第1次配賦で、自部門への提供量を分母に入れてしまう（自分自身には配賦しない）
- 相互配賦法の第2次配賦で、もう一度補助部門へ配ってしまう
- 第1次集計で、部門個別費まで床面積などで配賦してしまう（個別費は賦課する）
- 配賦後の製造部門費の合計が、第1次集計の合計と一致するかを確かめない
- 予定配賦の差異で、有利と不利、借方と貸方を取り違える（予定＞実際なら有利・貸方差異）
確認問題
問1 動力部門費¥300,000を、第1製造部門5,000kWh、第2製造部門3,000kWh、修繕部門2,000kWhの消費量で配賦する。直接配賦法による第1製造部門への配賦額はいくらか。
答え：300,000×5,000/(5,000＋3,000)＝¥187,500。修繕部門の2,000kWhは分母に入れません。
問2 問1と同じ条件で、相互配賦法（簡便法）の第1次配賦を行うとき、修繕部門への配賦額はいくらか。
答え：300,000×2,000/10,000＝¥60,000。第1次配賦では補助部門も分母に含めます。
問3 組立部門費の予定配賦額が¥500,000、実際発生額が¥520,000だった。配賦差異の仕訳を答えなさい。
答え：予定が実際より20,000少ないので不利差異（借方差異）です。（借）製造部門費配賦差異 20,000 ／（貸）組立部門費 20,000。
まとめ
- 部門別計算は「第1次集計 → 第2次集計 → 製品への配賦」の3段
- 第1次集計では、部門個別費は賦課、部門共通費は配賦基準で配賦する
- 直接配賦法は、分母から補助部門を外して製造部門だけに配る
- 相互配賦法（簡便法）は、1回目は他の補助部門にも配り、2回目は製造部門だけに配る
- どの方法でも、配賦後の製造部門費の合計は第1次集計の合計と一致する
- 予定配賦額と実際発生額の差は製造部門費配賦差異へ振り替える
部門別計算は、製造間接費をいったん集めて配賦するという工業簿記の基本形を、部門という単位で2段に分けただけの計算です。 ここで製造部門に集まった原価を、完成品と月末仕掛品へ配分するのが総合原価計算です。